「土地」「建物調査」「測量」といった言葉は、不動産の売買などで耳にしたことがある方も多いかもしれません。しかし、「どのような意味ですか?」と聞かれるとうまく答えられない方もいるでしょう。
この記事では、土地や建物調査、測量について、用語の意味を初心者向けにわかりやすく解説します。これらの用語の基礎知識について知っておきたい方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。
土地とは、個人や法人が所有できる不動産の一つです。土地は用途によって以下の23種類にわけられます。
住宅を建てられる土地は「宅地」です。「山林」「原野」「雑種地」も、条件によって宅地へ変更が可能です。また、「田」「畑」は農地法の許可を得たうえで地目変更を行えば、住宅を建てられるようになります。
建物状況調査とは、建物の劣化状況を調べるために行う調査です。調査は国土交通省のガイドラインに基づき、既存住宅状況調査技術者が行います。
調査の対象となるのは、「構造耐力上主要な部分」と「雨水の侵入を防止する部分」の大きく分けて2種類です。具体的には、以下のような箇所があげられます。
構造耐力上主要な部分 | 雨水の侵入を防止する部分 |
---|---|
基礎・外壁・柱・梁・土台・床・壁・バルコニーなど | 屋根・内壁・天井・軒裏など |
建物状況調査を行うと建物の状態がわかるため、中古物件を売買する際などに多く活用されます。
建物状況調査を行うメリットは、次のとおりです。
建物の劣化状況を事前に把握できるため、購入後にトラブルになるリスクを回避できます。メンテナンス計画を事前に立てられるのは買主にとって大きな安心材料になるため、スムーズに売却できる可能性が高まるでしょう。
また、同じような条件の物件がある場合、建物状況調査を実施していることがアピールポイントにもなります。
一方、建物状況調査を行うデメリットは次のとおりです。
建物状況調査を行うには費用がかかります。依頼する会社によって異なりますが、費用相場は5~15万円程度です。
また、調査の結果、建物の劣化が著しい場合、売買価格を下げなければならないケースもあります。
測量とは、土地や建物の位置・面積・形状などを正確に測ることです。測量によって得られたデータは、不動産の売買や建築工事、土地開発、境界線の特定などに役立ちます。
測量には、主に以下の種類があります。
上記以外にもさまざまな種類があり、目的に応じて適切な測量方法が用いられます。
測量が必要となるケースは、次のとおりです。
身近な例では、特に「土地売買のトラブル」や「隣人との境界トラブル」を防ぐために測量が必要となります。
今回は、「土地」「建物調査」「測量」の基礎知識について解説しました。
土地の用途や制限を理解し、適切な調査や測量を行うことで、売買や建築のトラブルを防ぐことができます。不動産を扱う際は、必要に応じて専門家に相談し、正確な情報を得ることが大切です。
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